レポート「大規模マンションの供給動向」を発表　長谷工総合研究所

　株式会社長谷工総合研究所は、レポート「大規模マンションの供給動向～首都圏・近畿圏における大規模マンションの変遷～」をまとめた。

　大規模物件の販売状況は、首都圏・近畿圏ともに好調で、98年以降の初月販売率を見ると首都圏・近畿圏ともに06年までは80％以上だった。充実した共用施設・付加価値サービス・豊かな植栽計画など、物件規模の大きさを生かした商品企画や、商業施設、公共施設などとの複合開発などによって高い人気を得ていた。

　しかし、07年は需要者層の購入マインドの減退もあり、首都圏・近畿圏のマンション市況全体が悪化、初月販売率も首都圏で78.1％、近畿圏で76.9％と70％台に低下した。

　初月販売率は低下したが、大規模物件の持つメリットは依然として需要者にとっては魅力的であるため、減退している需要者全体の購入マインドを喚起するためには、大規模物件の魅力を再確認してもらうことが重要である、としている。

●この記事に関するWebサイト
　長谷工コーポレーション
　http://www.haseko.co.jp/hc/