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高耐震アパート「シェルルTPII」の制震フレームを開発 東建コーポレーション

(2006/01/17更新)

 東建コーポレーション株式会社(本社:名古屋市中区、社長:左右田稔氏)は、同社が販売する高耐震アパート「シェルルTPII」において、制震機能を付加する「制震フレーム」を開発した。

 今回開発した「制震フレーム」を付加することにより、これまでの高い耐震性に加えて、地震による揺れが大幅に軽減され、家具などの転倒も防ぐことが可能となった。この「制震フレーム」は現在特許を出願中で、平成18年11月より販売を開始する予定。

 また「シェルルTPII」は、05年7月、財団法人日本建築センター(BCJ)より型式適合認定を取得しているため、確認申請時の構造審査が免除され、更に審査期間が約1週間短縮されるので、早期の着工が可能となる。

●この記事に関するWebサイト
東建コーポレーション
http://www.token.co.jp/

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