ＳＯＨＯの実態を調査、結果まとめる　日本ＳＯＨＯ協会

　(財)日本ＳＯＨＯ協会（http://www.j-soho.or.jp/）はこのほど「ＳＯＨＯ白書」を発表、日本におけるＳＯＨＯの実態を明らかにした。この調査は同協会がインターネットを使用して、全国の同協会会員1887人及び一般小規模事業主710を対象に、01年10月11〜22日の期間に実施したもの。

　ＳＯＨＯとは「スモールオフィス・ホームオフィス」と呼ばれる新しい労働形態のことで、「インターネット等、ＩＴを活用したテレワーカー。同協会では独立系の10人以下程度の小規模事業者」と定義している。総務省が00年に発表したデータによると、500万の事業者があり、約1500万人が就労していると推定される。

　調査によるとＳＯＨＯ事業者の平均年齢は41.2歳と若く、仕事は「設計」「システム開発」「Ｗｅｂ制作」が上位を占め、主な仕事場は「専用オフィス」よりも「取引先や顧客のところ」「自宅（兼用）」「自宅（専用）」が多いことが分かった。

　また「仕事にインターネットを活用している事業者」は91.4％。もはやインターネットなしでは、ＳＯＨＯの仕事は成り立たないと言えそうだ。通信回路はＩＳＤＮ50.3％、ＡＤＳＬ17.8％、光ファイバー・専用回線を加えたブロードバンド回線の利用が23.9％。同協会会員に絞れば、ＡＤＳＬ23.3％、光ファイバー・専用回線を加えたブロードバンド回線の利用は28.8％で、ＳＯＨＯ事業者のインターネット環境は、同じ小規模事業者の中で、かなりハイレベルに位置している。