読売広告社はこのほど、40〜60代の首都圏の女性(主婦が中心)に「住まい」についてのアンケート調査を行い、その結果をまとめた。それによると65歳前後を境に、夫婦の関係を見直すターニングポイントがあり、夫婦別室の住まい方から、夫婦二人が安心して暮らす住まいを求める意識の変化が明らかになった。また「主婦でもマイルームが欲しい」「子供には援助しない。家は受け継いで欲しいとは思わない」「関心は年代とともに急速に家族から自分に向かっていく」といった生活意識の表れも見られた。
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